2008年09月30日

割増賃金が50%に?

月60時間超で割増率50%=残業代で最終合意−与党(2008年9月25日 共同通信)
 自民・公明両党は25日、国会で継続審議となっている労働基準法改正案を修正し、月60時間を超える残業代の割増率を50%以上に引き上げることで最終合意した。2010年4月の施行を目指すが、中小企業については当面、適用を猶予する。
 現行の労基法は、残業の時間数にかかわらず割増率を一律25%以上と定めている。これまでの改正案は月80時間超について50%への引き上げを提案していたが、80時間は健康へのリスクが高まる「過労死ライン」に当たるため、長時間労働の歯止めとして不十分と判断した。

これ、ようやく合意したのかって感じですが、まだまだ甘いですよ。60時間超じゃなくて45時間超でリミットを敷くべきだと思いますし、中小企業だから猶予するというのも甘すぎるような気がする。というのも、日本の労働法制というのは、他の先進諸国と比べてもあまりにも規制が緩すぎるから。

中国の労働法だと、確か時間外労働が150%、休日労働が200%、法定休暇に労働させると300%の割増賃金を支払わなければならないはずです。EUも軒並み厳しい規制を敷いております。財界からの圧力は承知の上ですが、これくらいにやらなきゃ、ワーキングプアだとか、過労死の問題を解決するだけのプレッシャーにはなりはしませんよ。


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2008年09月29日

清水建設も是正勧告

清水建設に是正勧告 労使協定に反し残業
(2008年9月24日 中日新聞)
 ゼネコン大手「清水建設」の名古屋支店(名古屋市中区)が、労使協定で定めた上限時間を超えて従業員を働かせたとして、7月に名古屋北労働基準監督署から是正勧告を受けていたことが分かった。

 同社などによると、工事現場の管理職1人が昨年末から今年3月にかけて、1カ月あたり45時間との上限を超え、80時間以上残業していた。

 同労基署が情報提供を受け、立ち入り調査して確認した。サービス残業による賃金未払いはないという。同支店の寺坂文男総務部長は「社員がおざなりに業務計画を立てていた」と説明。4月から労使協定を見直し、時間外労働の上限を1カ月60時間に引き上げたという。

 また同社は従業員10人以上が働く建設現場で提出の必要がある就業規則を、愛知県内の現場1カ所で届け出なかったとして、8月下旬に是正勧告を受けたことも明らかにした。同社は「届け出を周知徹底していたが、失念していた」としている。

失念…って、就業規則を変更したら届け出るって基本中の基本でしょうに。それを忘れるというのは、故意に届出ていなかったのか、担当者がオーバーワークで手が回らないか、といったところでしょうか。清水建設の人事は何やってたんだ。お粗末すぎやしませんか。

特別条項付協定を使って上限を月60時間にまで引き上げたのであれば、何故残業をしたのか?特別の事情がなくちゃならない。「社員がおざなりに業務計画を立てていた」なんて言ったらたまらんでしょう。社員のせいにする以前に、社員をそのように教育してしまった会社側に責任があるというのが、労基法の制度趣旨なんですがね…。

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2008年09月27日

人を怒らせる方法

人を怒らせる方法 「放棄」


こ〜ゆうの、すごく好きです黒ハート
怒らせりゃ良いというものではないですが。

のらりくらりやり過ごす、
というやり方も処世術のうちです。

コミュニケーションというのは奥が深い。

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2008年09月26日

留学生問題

残業代実習生:中国人実習生、
縫製会社と和解成立 /熊本

(2008年9月20日)
 玉名市の縫製会社ラ・メール(高倉勇社長)で働いていた中国浙江省出身の技能実習生12人が、未払い残業代など3266万円の支払いを求めていた問題で、実習生と会社の間で和解が成立した。会社側が実習生12人に、未払い賃金や残業代など計2524万円を支払うことで合意した。

 12人は7月30日、月平均200時間の超過勤務をさせられたなどとして、工場を逃げ出して市民団体に救済を求め、31日に熊本労働局に救済を申し立てた。実態調査をした玉名労働基準監督署は同社に是正を勧告。熊本労働局や中国領事館の立ち会いのもとで会社との交渉が進められていた。

 同社は、労働基準法が適用される2年目以降の実習生に対する残業代を、県の最低賃金の時給620円より安い350円しか払っていなかったなどの違反事実を認めた。06年8月〜今年7月の未払い賃金や残業代など1人180万〜230万円を支払うことに合意した。帰国が決まっている実習生の一人、童恵娟さん(22)は「協力していただいた中国と日本の皆さんに感謝しています」と話した。

外国人留学生であることを奇貨として、最低賃金を下回る賃金で働かせたり、長時間残業をさせたり…極めて大問題だと思います。これを許してしまったら、失業している日本人が職にありつけなくなってしまうではありませんか。外国人だろうが何だろうが最低賃金法は適用!なんですよ。

長野県のキャベツ畑農家でしたっけ。重労働なので日本人はやりたがらないキャベツの収穫作業を、中国人留学生に頼って収穫しているという話…これはこれで問題だと思うのですが、やはり3K職業に日本人がなかなか就かないこと、それで根性のある外国人労働者が農家で珍重されるという構図も問題だと思います。

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2008年09月25日

悪いジョークか?

自民党のToutubeHPから引っ張ってきました。
今年の沖縄県議会議員選挙の時も流れたCMなんだそうです。



…悪名高い後期高齢者医療制度を作っておきながら、醜悪なジョークとしか思えない。こういうのを「羊頭狗肉」と言うのだ。

ゴレンジャー総裁選挙が終わって「いざ解散!」という雰囲気でしょうが、お年寄りの怒りは予想以上に深刻ですよ。私の所にも後期高齢者医療制度の相談が時折来ますが、年金からの保険料天引きは本当に評判が悪い。茨城県医師会が野党候補を推薦する、と言った意味合いはヒジョーに大きいと考えます。

後期高齢者医療制度は廃止しかないでしょう。元の老人保健法に戻した上で、今後どうやって医療制度の財源を確保するのか、本当に財政のムダはないのか、党派を超えて国民的な議論から検証することが大切なのではないかと思います。

ハゲ大臣が「後期高齢者医療制度を見直す」、新総裁も「見直しだ!」なんて言ってますが…この時期に見直しを言い出すことの是非については、皆様の評価に委ねたいと思います。

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2008年09月24日

やはり許せない未公開株上場詐欺

未公開株詐欺で100人から2億円 兵庫県警が捜査
(2008年9月8日 産経ニュース)
 東京都豊島区の有価証券販売会社が、都内の中堅プリント基板製作会社(倒産)の未公開株をめぐり、偽の投資話を持ちかけ、高齢者らが購入代金をだまし取られる被害が相次いでいることが7日、分かった。被害者は約100人、被害総額は2億円に上るとみられる。この証券会社は証券業の登録を受けておらず、告訴を受けた兵庫県警が詐欺や金融商品取引法違反(無登録営業)容疑で捜査している。

 関係者の話などによると、未公開株を販売していたのは「昭栄」(営業休止)。数年前から、上場予定のない中堅プリント基板製作会社「リムテック」(東京都中央区)の未公開株をめぐり、高齢者らの自宅に電話をかけて「必ず上場する。値上がりは確実だ」などと偽の投資話をもちかけて、購入するよう勧誘していたという。

 昭栄は、証券ブローカーを通じてリ社元幹部社員から1株約20万円で購入。60万円で転売、1株あたり40万円の利ざやを稼いでいたとみられている。

 昭栄は購入代金の振り込みを確認後、リ社株と「50万円で上場する」などと記載した偽の内容の文書を送付し、被害者らに上場を信用させていたという。

 リ社は平成17年9月と10月に非上場の新株を発行したが、一部の株主が新株発行に反対。18年に東京地裁で新株発行の無効判決が出たこともあり、経営状況が悪化。19年5月に上場しないまま倒産した。昭栄も現在は営業を休止しているという。

 兵庫県警はリ社株の購入者から告訴を受けており、現在捜査中。証券ブローカーやリ社元幹部社員も一連の未公開株の売買に深く関与しているとみている。

最近、この手の記事を集中的にクローズアップしているのですが、深い理由があって書いています。かつて某同業者にも、似たような事に間接的に加担した疑いのある方がいるのです。彼らがこのブログを見て、私の本音というか、メッセージを受け取って欲しいという意図を込めて書いているのです。

この手の投資詐欺はよくある話ですが、事業が本当なのかウソなのかを見抜くのは、案外簡単だと思われます。以前にもお話した通り、投資じゃなくて有担保融資にしろと迫るとか、専門家を同行して事業実態を視察させろと言って迫るとか、決算書を最低5期分は見せろとか…実業なのか虚業なのかを見極めれば絶対に騙されません。

それと、例の東山倶楽部事件の初公判も開かれたようですね。

東山倶楽部事件 2被告の初公判
(2008年9月17日 読売新聞)
 投資会社「東山倶楽部」(東京都目黒区)が競馬の勝ち馬を7割以上の確率で的中させると宣伝し、不正に金を集めていた事件で、出資法違反罪に問われた同社元幹部杉畑武(52)(東京都江東区)と会社員吉村宜久(55)(静岡県富士市)の両被告の初公判が16日、名古屋地裁岡崎支部(丸田顕裁判官)であった。両被告は起訴事実を全面的に認めた。

 検察側は、元本保証や高配当を信じさせることは詐欺に匹敵し、身勝手で酌量の余地もないとして、杉畑被告に懲役2年、吉村被告に同1年6月を求刑し、即日結審した。判決公判は10月9日に開かれる。

 起訴状によると、両被告は、法定の除外理由がないのに2005年8月〜10月の間、1か月で5%の配当を支払うなどと約束して、8人から計1140万円を業として預かった。

主犯は海外に逃げているようですが…この手の悪質な経済犯罪は絶対に許すわけにはいきません。主犯の逮捕と厳正なる処罰、被害者の救済、犯罪を防止する為の法整備等に力を尽くすべきであると思います。

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2008年09月23日

廃業したグッドウィルのCM

本日はお彼岸…ということで、いつものように墓参りです。
朝晩はめっきりと涼しくなってきました。

↓はあの廃業したグッドウィルのCMです。

モバイト・ドットコムのCM1


モバイト・ドットコムのCM2


今更ながらですがコワいですね〜。
グッドウィルのCM。

派遣労働というのはヒジョーに不安定でヤバいというのは世の常識ですが、派遣労働という形態に対して「カッコイイ!」というイメージ戦略を行うことで、多くの若者達を派遣労働に駆り立てて、彼らの将来やら可能性を奪ってきたわけです。イメージガールをやっていた巨乳アイドルの森下悠里を攻めるわけにはいきませんが、大変罪なCMだと思いますよ。

「モバイトして来ちゃいました!」なんて具合に温泉に行ったり、南の島に行けるんだったら、アキバ事件なんか起きないでしょ。派遣労働者はいくら稼いだって、データ送信費だとかの名目でビシバシ給与が天引きされて手元には僅かなお金しか残らない。下手すれば借金まで背負わされる。借金で不当に身分拘束された上にコキ使われて、これで余暇なんか楽しめるかっつ〜の。

しかもモバイトドットコムは、悪名高い「日雇い派遣」でしょ?派遣労働というのは企業にとっては雇用の調整弁なんだから、派遣労働者がずーっと一月中働けるという保証はどこにもない。それだけで給料激減→食っていけない→貧乏街道まっしぐらになるのは目に見えている。日雇い派遣なんて、絶対に廃止しなくちゃダメですよ。若年層が潰れてしまっては、日本が潰れてしまう

派遣労働とはそもそも専門的な「技術」を売るのが原則なのだから、CMのような肉体労働や単純労働を派遣労働者に任せて良いという法はない。労働者派遣法を1999年以前に戻して、ヨーロッパ並みの規制を徹底的に敷いた上で、「失われた世代」と呼ばれた世代の失業者達に職業訓練をさせるとか、本気で職業をあっせんするとか、そこまでやらなきゃ絶対にワーキングプアの問題は解決しない。

今回はたまたまCMという視点から取り上げてみましたが…派遣会社のイメージ戦略は本当に恐ろしくなる。彼らはなまじ儲かっていてお金が使える分、企業イメージ向上の為に金をかけるとか、政治家に献金して違法行為を隠蔽するとか、気に入らない会社に名誉毀損訴訟を起こして言論を潰すとか、何でもかんでもやりたい放題できるからなぁ…。

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2008年09月22日

良くぞ吠えた、阪口市長。

橋下知事に“宣戦布告” 吹田市長が公表に反対
(2008年9月19日 共同ニュース)
 大阪府吹田市の阪口善雄市長は19日、記者会見で全国学力テストの市町村別の平均正答率を公表することに反対する意向を表明。「点数だけに焦点を合わせるのはばかなこと。あほな議論、大騒ぎには付き合ってられない」と述べ、橋下徹知事に“宣戦布告”した。

 大阪府教育委員会は、知事の強い意向を受けて各市町村教委に公表を要請。知事は公表、非公表を予算を査定する要素の1つにする考えを示しているが、阪口市長は「いじめられても大丈夫」と述べた。

 反対の理由については「点数だけで子どもは評価できない。教育の本質の論議が忘れられている」と説明。昨年と同様、数値を含まない結果の公表を考えているという。市教委には意向を伝えており、24日の教育委員会議で結論を出す。

 大阪府内の市町村では、堺市や箕面市の教委が既に平均正答率などの結果を公表。柏原市教委なども公表を決めている。

阪口市長は良く吠えたと思います。たかが学力テストの平均点だけで教育が語られ、しかも予算の分配にまで影響するなんて、教育の本質を履き違えているのではないでしょうか。平均点の高い学校の予算を厚くして勉強できない学校の予算をカットすると取られかねない手法は、日本国憲法第26条の精神(ついでながら憲法第13条にも)に反するのではないでしょうか

橋下知事がエラい改革者のようにマスコミは持ち上げていますが、評価に全く値しない。良識ある多くの大阪府民でさえ醒めた目で見ていますよ。生徒の学力で結果的に学校を差別すること、生活がギリギリの教員をクビにすることが、果たして府政改革なんでしょうか?

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2008年09月21日

年金改竄被害は予想以上に深刻。

年金改ざん6万9000件、社保庁幹部「実際は数倍も」
(2008年9月19日 読売新聞)
 外部チームで実態調査へ
 厚生年金の記録の改ざんが6万9000件にのぼるとされる問題で、社会保険庁幹部は18日、「今回の調査方法には限界があり、実際の改ざん件数は、この数倍にのぼる可能性がある」ことを明らかにした。

 今回の調査が、「標準報酬月額」を実際より引き下げたケースに限られているためで、厚生労働省は同日、近く設置する弁護士ら外部有識者による調査チームで、他の手口により改ざんされた記録も含め、実態解明に乗り出す方針を決めた。

 舛添厚生労働相が18日の国会答弁で表明した「6万9000件」は、加入者の月収に基づく「標準報酬月額」を改ざんした記録の数。舛添厚労相は、社会保険庁がオンラインで管理している1億5000万件の記録を対象に▽標準報酬月額が5等級以上引き下げられている▽半年以上さかのぼって後から記録が訂正されている――などの条件を満たす件数を調べた結果だと述べた。

 ただ、総務省の年金記録確認第三者委員会がこれまでに認定した改ざんについて社保庁が調べたところ、加入期間を実際より短縮する手口が約7割を占め、標準報酬月額を引き下げる手口は3割弱に過ぎない

 また、今回の調査方法では、オンライン化された1986年より前の改ざんは発見できない。標準報酬月額の引き下げが4等級以下など、条件に当てはまらない改ざんも相当数にのぼると見られる。

 支給認定1万件超す

 「消えた年金」問題をめぐり、総務省の年金記録確認第三者委員会がこれまでに支給を認定した件数が、18日現在で1万296件に上ったことが、同省のまとめで明らかになった。昨年7月に、初めて記録訂正の必要があるとあっせん案を決定して以来、約1年2か月で1万件の大台を突破した。

 第三者委には都道府県ごと(北海道は4か所)に置かれた全国50の地方委と、総務省に置かれた中央委があり、弁護士や社会保険労務士などが委員となっている。これまで支給を認めたのは、「保険料を納めたのに、記録が残っていないと社会保険庁に言われた」として審査を申し立てた人が、給与明細などの物的証拠を保管していた場合のほか、物証がなくても申し立てが「明らかに不合理ではなく、一応確からしい」と同委が判断したケース。一方、申し立てを却下した件数は1万3983件と、認定件数を約4割上回っている。

注目すべきは、標準報酬月額を勝手に引き下げるという手口が3割、加入期間を短縮するという手口が7割だという点。やはり勝手に月額変更届を出して標準報酬月額を下げるという手口ではあからさますぎて矛盾が生じまくるので、全喪届を出してなかったことにするというような手口を使った方がより発覚しにくくなりますからねぇ。

ただ、以前から言われていたことではありますが、このようなやり方を社会保険事務所が推奨していたというのは大問題です。納付率のノルマとかも絡んでいるので、保険料を納められないなら脱退しろ!という感じで必死なのでしょう。これは野党が厳しく追及しなくてはなりません。大言壮語だけが立派なハゲの大臣では残念ながら追及などできないでしょう。

年金記録が消えているということは、国民生活を直接脅かしかねない異常事態でしょう。政権与党には統治能力と危機解決能力が問われます。解散総選挙が近いからとゴレンジャー総裁選ごっこをやっている場合なんでしょうかね?

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2008年09月20日

人類滅亡の日?

巨大隕石衝突シミュレーション


いや〜おっかないおっかない(><)
あまり想像したくない未来です。

しかも日本が地殻ごと粉砕じゃないですか。
尤も粉砕される前に地震で全滅でしょうけど。

地球の歴史を振り返ると、でっかい隕石が落ちるということはそれほぞ珍しいことではないそうです。K−T境界で落下して恐竜を滅ぼしたのも、ユカタン半島に落下した直径数十キロの隕石だと言いますし、南アフリカにはそれ以上にでっかい隕石が落下した跡があります。だから、このような地獄絵図も決して絵空事ではないのです。

…Youtubeで調べると分かりますが、このテンプレートを使ったMAD映像が沢山あります。オリジナルの映像は悲惨すぎるので、MAD映像の方が逆に面白いかな?

posted by chu_san at 01:00| 埼玉 ☁| Comment(0) | TrackBack(0) | その他 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

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